伊藤 海

VTuberとして活動する人は、増加傾向にあります。VTuberが稼ぐためのビジネスモデルはどのようになっており、どのような収益源があるのでしょうか？また、VTuberがビジネスを展開する際は、どのような点に注意する必要があるでしょうか？今回は、VTuberのビジネスモデルや収益源などについて、インターネット法務に詳しい弁護士がわかりやすく解説します。

インターネット上での誹謗中傷が社会問題となっています。近年、芸能人や有名人などのみならず、YouTuberやVTuberが誹謗中傷の被害に遭うことも少なくありません。VTuberが誹謗中傷に遭った場合、どのような法的措置が検討できるのでしょうか？その場合、法的措置が可能かどうかはどのような基準で判断されるのでしょうか？

VTuberは、個人で活動することもあれば、事務所に所属することもあります。VTuberが事務所に所属する場合、事務所との契約形態はどのようなものとなるのでしょうか？また、VTuberがタレント専属契約を締結する際は、契約書のどのような点に注意する必要があるでしょうか？

YouTubeへの投稿は誰でも手軽にできる一方で、法律を知らないと法律違反の動画を投稿してしまい、これが拡散されるリスクがあります。YouTuberが法律違反をしてしまうと刑罰や損害賠償請求の対象となる可能性があるほか、SNSなどで「炎上」し、ファンが離れるリスクもあります。事務所に所属している場合は、そのYouTuberにPRを依頼してくれていた企業から事務所に対して違約金を請求されたり、事務所自体の信頼が失墜したりする可能性も否定できません。

YouTubeビジネスを展開するにあたっては、知っておくべき法令が多くあります。中でも、「ステマ」などについて規制している景表法については、ひと通り理解しておいた方がよいでしょう。今回は、YouTuberが知っておくべきステマ規制や景表法などについて詳しく解説します。

YouTubeに動画を投稿すると、視聴者からコメントがつくことがあります。しかし、嬉しい応援コメントもある一方で、誹謗中傷されてしまうこともあるでしょう。では、YouTuberがコメントで誹謗中傷された場合、どのように対処すればよいでしょうか？

YouTubeに動画を投稿し、一定の収益化要件を満たして手続きをすると、動画の再生数などに応じて広告収入が得られます。YouTuberとして大きな収益を上げられる人は一握りである一方で、スマートフォンさえあれば手軽に始められることから、YouTuberビジネスを始める人は少なくありません。

YouTuberを始めるにあたっては、ビジネスモデルを理解しておきたいことでしょう。YouTubeのビジネスモデルは、どのようになっているのでしょうか？また、フリーで活動することと事務所に所属することには、それぞれどのようなメリットがあるのでしょうか？